外貨建資産への投資は純資産総額の30％以下とし、原則として対円で為替ヘッジします。 日本の取引所に上場（これに準ずるものを含みます）している株式を主要投資対象とし、信託財産の積極的な成長を目指して運用を行います。 ファンド・マネージャーが、「株主になりたい」企業の株式に投資します。「未来に夢が描ける企業」すなわち「財務諸表の分析からだけでは判断できない10年から20年といった長期的視点で将来像の描ける企業」を投資対象企業とします。 多面的に「ボトム・アップ・アプローチ」、「マクロ分析」を実践し、「シナプス効果」（情報と企業の結びつきから投資対象候補を発掘すること）を追求します。 企業取材は、日本国内の企業に限定せず、海外企業についても行います。海外企業の株式を組み入れる場合の収益の源泉は「キャピタルゲイン」に求めます。