主としてわが国を含む世界各国の環境テクノロジー関連株式への投資を通じて、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。 運用にあたっては、原則として委託会社が選定した複数の外部委託先運用会社に運用指図にかかる権限を委託し、各外部委託先運用会社の組み合わせにより、投資成果の向上を図ります。 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。