基本組入比率は、地域別（日本、先進国、新興国）のＧＤＰ（国内総生産）総額の比率を参考に決定し、一定の変動幅を設けます。 マザーファンドへの投資を通じて、国内、先進国及び新興国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます）に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。 基本組入比率は、新興国株式35％、先進国株式55％、国内株式10％とします。（2025年1月31日現在） を目指します。 資産ごとの運用においては、国内株式はＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（配当込み）、先進国株式はＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）、新興国株式はＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）に連動する運用収益の獲得 を目指します。 実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行いません。