基本資産配分は、経済見通し、市況動向等の見通し、各資産のリターン予測等に基づいて、原則として年に１回見直し、委託会社が必要と判断した場合には、配分率を変更することがあります。 実質組入れ外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジは行いません。 マザーファンドへの投資を通じて、国内外の株式および債券に分散投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。 各資産毎の基本資産配分比率は、日本株式35％、日本債券27％、外国株式15％、外国債券20％、短期金融資産3％とします。