実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざします。 投資対象資産の過去の実績リスクや期待リターンなどをもとにした統計的手法により、中長期的な成長に最適と判断する基本投資比率を決定します（原則として年1回見直します）。 マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く先進国の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）および新興国の株式、債券に分散投資することにより、信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。 基本投資比率をもとに分散投資を行いつつ、基準価額の下落を一定水準（過去12ヵ月間の基準価額の最高値から－15％の水準）までに抑えることを目標に、基準価額の水準や市場環境等に応じて投資対象資産の合計資産比率を機動的に変更します。 各資産への投資比率の決定にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の投資助言を活用します。