ポートフォリオの構築にあたっては、成長性、バリュエーション等のほか、今後の連続増配の持続可能性を勘案して行います。 投資候補銘柄の選定にあたっては、連続増配期間の長さ、時価総額、信用リスク、流動性等を考慮して行います。 株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。株式以外の資産の実質投資割合は、原則として投資信託財産総額の50％以下とします。 マザーファンドへの投資を通じて、日本の連続増配銘柄（一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式をいいます）に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。