海外の債券への投資にあたっては、先進国の政府（州政府を含みます。）、先進国の政府関係機関、国際機関、先進国の事業会社等が発行する先進国通貨建ての債券を投資対象とします。為替ヘッジは原則として行ないません。 各マザーファンドへの投資にあたっては、海外債券50％、海外株式25％、海外リート25％程度を目処に行ないます。 マザーファンドへの投資を通じて、海外の債券、株式およびリート（不動産投資信託）に投資を行ない、利息および配当収入の獲得を追求することにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行ないます。 海外のリートへの投資にあたっては、個別銘柄の投資価値を分析して、配当利回り、期待される成長性、割安度などを勘案し投資銘柄を選定します。組入れる銘柄の業種および国・地域配分の分散を考慮します。為替ヘッジは原則として行ないません。 海外の株式への投資にあたっては、定量分析データ（S&Pクオリティランキング等）を参考に、配当の質の高い企業を選定し、アメリカ、ヨーロッパ、アジア・オセアニアの３地域に均等に投資することを基本とします。為替ヘッジは原則として行ないません。