マザーファンドへの投資を通じて、主として日本を含む先進国の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）等や、新興国の国債を実質的な主要投資対象とし、利子・配当等収益の確保および値上がり益の獲得をめざします。 実質組入外貨建資産のうち、先進国の国債ならびに、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債、バンクローン、不動産担保証券等および新興国の国債を投資対象とするＥＴＦに関しては、原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行います。その他の実質組入外貨建資 産については、原則として為替ヘッジを行いません。 先進国の株式、投資適格債、ハイ・イールド債、リート、バンクローン、不動産担保証券等および新興国の国債への投資は、上場投資信託証券（ＥＴＦ）への投資を通じて行うことを原則とします。 組入資産の加重平均利回りが年率4％程度となるよう管理を行いつつ、各投資対象資産の利回り水準のほか、各投資対象資産の過去の収益率や市場局面判断などをふまえて算出した価格下落リスク等を基に資産配分を決定します。