非株式割合（株式以外の資産への投資割合）は、原則として信託財産総額の50％以下を基本とします。 マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）の動きと連動する投資成果を目指します。