非株式割合（株式以外の資産への投資割合）は、原則として信託財産総額の50％以下とすることを基本とします。 ファンドは、「確定拠出年金法」に基づいて、個人又は事業主が拠出した資金を運用するためのファンドです。 投資対象銘柄が公開買付等により上場廃止になることが見込まれる場合は当該買付等の応募することや当該銘柄を売却することがあります。 わが国の株式のうち、大塚グループ株式インデックス（配当込み）に採用されている株式および採用が決定された株式を主要投資対象とし、大塚グループ株式インデックス（配当込み）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行なうことを基本とします。