普通株式やETFなど、米国および外国企業の米国取引所上場株式の80％以上で構成されるロングとショート両方のポートフォリオに投資して、長期的なトータルリターンの提供を目指したアクティブ運用を行う。純資産総額の最大20％(投資目的の借入額を含む)を米国上場株式指数先物契約に投資することが可能。