インフラ関連企業の証券に投資することにより、長期的な総合リターンの最大化を目指したアクティブ運用を行う。運輸インフラ、石油・ガスの貯蔵・輸送、建設・エンジニアリング、通信機器、公益事業、独立発電・再生可能電力生産者、電気通信サービス、不動産投資の開発・運営などに携わる企業に投資。