業種配分については、信用リスクに配慮して、安定業種（消費、公益、通信等の業種）を中心に投資します。経済、市場環境等が変化した場合には安定業種の内容を変更する場合があります。 投資対象とする債券は、通常Ａ格相当90％以上の運用で信用リスクを抑制します。米ドル建投資適格社債を対象としたＥＴＦ（上場投資信託）、国債および政府機関債等へ投資を行うことがあります。 マザーファンドへの投資を通じて、主として米ドル建投資適格社債等に投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をめざして運用を行います。 ポートフォリオ構築にあたっては、個別企業調査に基づく銘柄選定を行い、業種配分は流動性を勘案し決定します。 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。