2070年8月の決算日の翌日をターゲット・イヤーとし、ターゲット・イヤーに近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へとシフトします。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とします。 投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます）及び債券に分散投資し、投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。 各資産の基本組入比率は、国内株式7.0％、先進国株式42.0％、新興国株式21.0％、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券3.0％、先進国債券18.0％、新興国債券9.0％とします。（2025年12月末現在） Ｉ総合、為替ヘッジ付先進国債券：ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ円ベース）、先進国債券：ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）、新興国債券：ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ 資産ごとの運用では、国内株式：ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（配当込み）、先進国株式：ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（配当込み、円換算ベース）、新興国株式：ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）、国内債券：ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰ ディバーシファイド（円換算ベース）をインデックスとし、各インデックスに連動する投資成果を目指します。 為替ヘッジ付先進国債券部分を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行いません。