現物株への投資より日経平均株価指数先物取引等を活用する方が有利と認められる時は、日経平均株価指数先物取引等を活用することがあります。 株価指数等の先物取引を含む株式の実質投資割合は、原則、信託財産の純資産総額の範囲内となるよう運用を行い、純資産総額の110％を超えないものとします。 マザーファンドへの投資を通じて、日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行います。 組入対象銘柄は、主として東京証券取引所プライム市場上場株式とします。日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち原則として200銘柄以上に投資を行います。