実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。 マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界の投資適格の「公益・金融」企業の発行する社債を実質的な投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指します。 「公益・金融」企業とは、電力・水道、通信、エネルギー、運輸等、生活に不可欠な公共サービスを提供する「公益関連企業」および銀行・保険等の「金融機関」を指します。 公社債への投資については、原則として、購入時において主要格付け機関よりＢＢＢ－／Ｂａａ３以上の長期格付けが付与された銘柄に投資を行います。 マザーファンドの運用はＵＢＳアセット・マネジメント（ＵＫ）リミテッドが行います。