組入れ公社債および短期金融商品等の実質平均残存年数は、原則として約0.5年から3年程度の範囲内で調整します。 格付け「Ａ」格相当以上の公社債を主要投資対象としますが、信託財産の純資産総額の30％を上限に「ＢＢＢ」格相当の公社債に投資することがあります。 マザーファンド投資を通じて、わが国の国債、地方債、特殊債、金融債、電力債など元本の安全性の高い公社債を中心に投資を行い、長期的に安定した収益の確保を目的として、安定運用を行います。