基準価額の上昇をめざします。 信託期間を3つの期間（資産育成期（設定日以降2040年の決算日まで）、資産形成期（2040年の決算日翌日以降2060年の決算日まで）、資産安定期（2060年の決算日翌日以降））に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更しつつ、安定的な 各期間の目標変動リスクは、資産育成期：6％程度、資産形成期：6％程度から2％程度へ月次で逓減、資産安定期：2％程度とします。 マザーファンドへの投資を通じて、主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更します。 外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざします。 資産育成期および資産形成期においては、「基本配分戦略」に基づき、各資産への投資比率（0％～100％）を決定します。資産安定期においては、「基本配分戦略」に加え、「機動的配分戦略」に基づき、急な投資環境の変化に対応することをめざします。