マザーファンドへの投資を通じて、内外の公社債への投資により安定収益の確保をはかるとともに、わが国の株式部分については東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）の動きに連動する投資成果をめざして、全体として安定運用を行ないます。 わが国の株式の実質的な投資割合の限度を信託財産の純資産総額の30％としたうえ、常時相当程度の組入比率を維持することを基本とします。