マザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業の株式等に投資し、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。 インフラ関連企業について、特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸／輸送の4つの分野に着目します。 保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行ないます。ただし、一部の通貨について、為替ヘッジが困難、あるいは、ヘッジコストが過大と判断される際には、他の通貨による代替ヘッジを行なう場合があります。 マザーファンドの株式等の運用にあたっては、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクに運用の指図にかかる権限を委託します。 原則として、計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざします。