内外の短期公社債およびコマーシャル・ペーパーを主要投資対象とし、日々の元本の安定性に配慮し、安定した収益の確保をめざします。 信託財産に組み入れられた有価証券等の平均残存期間は90日を超えないものとし、当該取引の受渡日から償還日または満期日までの期間が1年を超えないように投資します。 外貨建資産への投資については、その取引において円貨で約定し円貨で決済するもの（為替リスクの生じないもの）に限るものとします。