有価証券を組み入れつつ株価指数先物取引を積極的に活用し、株式市場全体の動きと反対の収益の変動をめざした運用を行ないます。 信託財産の５０％以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額になるように調整を行います。 設定、解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引を売建てもしくは買戻しするものとします。