投資対象資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的のため、株価指数先物取引を活用することがあります。 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。 主として別に定める投資信託証券の一部またはすべてに投資を行ない、信託財産の１口あたりの純資産額の変動率を円換算したＳ＆Ｐ５００指数（円ヘッジ）の変動率に一致させることをめざして運用を行ないます。 株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがあります。