マザーファンドへの投資を通じて、国内および外国（新興国を含む）の債券、株式、不動産投資信託証券（ＲＥＩＴ）を実質的な主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長を目的に運用を行なうことを基本とします。 2050年6月の決算日の翌日をターゲットイヤー（安定運用開始時期）とし、ターゲットイヤーに近づくにしたがって、株式の実質投資割合を徐々に減らし債券への実質投資割合を徐々に増やすことで、リスクを徐々に減らすことを基本とします。 各資産の基本投資割合は、国内債券15.0％、外国債券11.1％、新興国債券3.9％、国内株式30.0％、外国株式17.8％、新興国株式12.2％、国内ＲＥＩＴ5.0％、外国ＲＥＩＴ5.0％とします。（2025年9月現在） 投資対象とする各マザーファンドが連動を目指す対象指数の月次リターンに、各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数をベンチマークとします。 バーシファイド（円換算ベース）、国内株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、外国株式：MSCI-KOKUSAI指数（円ベース・為替ヘッジなし）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース）、国内ＲＥＩＴ：東証 各マザーファンドが連動を目指す対象指数は、国内債券：NOMURA－BPI総合、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし、円ベース）、新興国債券：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディ REIT指数（配当込み）、外国ＲＥＩＴ：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）とします。 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。