2040年6月の決算日の翌日を安定運用開始時期とし、安定運用開始時期に近づくにしたがって、定期的に各マザーファンドへの基本投資割合を変更し、株式の実質組入れの漸減と公社債の実質組入れの漸増を行ない、リスクの漸減を図ることを基本とします。 マザーファンドへの投資を通じて、国内および外国（新興国を含む）の債券、株式、不動産投資信託証券（ＲＥＩＴ）を実質的な主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長を目的に運用を行なうことを基本とします。 投資対象とする各マザーファンドが連動をめざす対象指数の月次リターンに、委託会社が定める各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数をベンチマークとし、原則として毎月、リバランスを行ない、その指数への連動を目指します。 各資産の基本投資割合は、国内債券24％、外国債券11.1％、新興国債券3.9％、国内株式23％、外国株式13.6％、新興国株式9.4％、国内ＲＥＩＴ7.5％、外国ＲＥＩＴ7.5％とします。（2025年3月現在） バーシファイド（円換算ベース）、国内株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、外国株式：MSCI－KOKUSAI指数（円ベース、為替ヘッジなし）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース）、国内REIT：東証 各マザーファンドが連動を目指す対象指数は、国内債券：NOMURA－BPI総合、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）、新興国債券：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。 REIT指数（配当込み）、外国REIT：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）とします。