わが国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2.5倍程度反対となる投資成果を目指して運用を行ないます。 株価指数先物取引の売建ての額は、原則として信託財産の純資産総額のほぼ2.5倍程度となるように調整を行ないます。 運用にあたっては、円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に、コールローン等にも投資するとともに、株価指数先物取引の売建てを行ないます。 主として国内上場の日経平均株価（225種）指数を対象とした先物取引を利用します。