内外の公社債へ実質的に投資することにより安定した収益の確保を図り、わが国の株式へ実質的に投資することにより信託財産の成長をめざします。 株式への実質的な投資にあたっては、株式の実質的な投資割合の限度を信託財産の純資産総額の30％とし、常時相当程度の組入比率を維持することを基本とします。